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近年、アプリを活用した販促は、飲食業界など多くの企業が取り入れている中、小売業界においても、アプリで販促を行う企業が年々増えているのです。
「本日のチラシをもっと多くのお客様に届けたい」
「お客様にもっと便利で楽しいお買い物をしてほしい」
このような望みをもつ販促関係者様へ向け、本記事では、販促にアプリを活用するメリットやおすすめの機能をご紹介します。
小売業界の販促にアプリがおすすめな理由とは？では、なぜ小売業界の販促にアプリがおすすめなのでしょうか？
市場調査の結果から、「現在利用しているスーパーマーケットのアプリをダウンロードしている」というユーザーが、約40％を占めているということが分かりました。（※1）
(※１)スーパーの公式アプリ利用者のクーポン利用率は アプリ非利用者に比べて2.5倍高い結果に
(※２)ファンくる(株式会社ROI)調べ
（参照元ページ：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000104.000040075.html）
クーポンの利用頻度がアプリ非利用者よりもアプリ利用者のほうが2.5倍も高いという調査結果からも分かるように、小売業界こそアプリを活用した販促がおすすめなのです。
目次
小売業界でアプリ導入が増える3つの理由
先で解説した「アプリ利用率の増加」のほかに、小売業界でアプリ導入が増えている理由として挙げられるのが下記の３つです。
- 折込チラシの宣伝効果が下がっている
- 電子チラシの活用が増えた
- オンラインショップで買い物をする顧客が増えた
それぞれ、詳しくみていきましょう。
折込チラシの宣伝効果が下がっている
新聞の折込チラシは高い宣伝効果があり、店舗周辺の顧客に効率よく情報を発信できる媒体でした。しかし、現代の新聞の購読率低下に伴い、折込チラシの広告効果も下がっていることが指摘されています。特に、若年層は新聞を読むという習慣があまりなく、折込チラシでの訴求や情報提供が難しくなってきています。幅広い世代・顧客層へ情報提供を行うためにも、アプリを導入する企業が増えてきているのです。
電子チラシの活用が増えた
折込チラシに代わり、電子チラシを活用する企業も増えました。折込チラシの情報をホームページやチラシ情報をまとめたサイトなどに掲載します。しかし、複数の電子チラシが掲載されているサイトでは、自店のチラシが埋もれてしまい見てもらえない可能性もあります。そこで、自店のチラシ情報だけをお客様に提供する方法の一つとして、アプリが導入されています。
オンラインショップで買い物をする顧客が増えた
スマホ利用者数の増加やコロナ禍を経て、オンラインショップを使って買い物をする顧客が一気に増加しました。外出せずに自宅で買い物が完結できるという利便性から、コロナが収束した現在でも、オンラインショップへの顧客ニーズは高まり続けています。ほとんどが実店舗を持つ小売業界では、アプリを活用して、オフライン×オンラインの販促に取り組んでいます。
小売業界でアプリ販促をするメリット
ここからは、小売業界でアプリを使って販促をするメリットを６つ紹介します。
プッシュ通知でリアルタイムに情報を提供できる
プッシュ通知とは、新着情報などのお知らせをロック画面やホーム画面にメッセージとして表示させる機能です。在庫の状況や急な営業時間変更、最新情報を掲載したチラシなど、リアルタイムでお客様にお知らせできるようになります。お客様にとっても予め混乱を防ぐことができるため、顧客満足度向上にもつながるでしょう。
顧客データを収集・活用できる
アプリに登録する際に、性別・年代・地域等の属性情報、メールアドレス等の個人情報を取得することができます。さらに、アプリによっては購入データや閲覧履歴からの嗜好データを分析することも可能です。こういったデータを基に、興味のある商品に関するキャンペーン情報の配信や、ニーズに合わせた商品開発に活用することができます。
ポイントカード・会員証がデジタル化できる
ポイントカード（スタンプカード）や会員証を、紙やプラスチックで運用している場合、それらをアプリでデジタル化することができます。カード発行時の手間やコスト、お客様の紛失リスクを低減できます。「ポイントを貯める・使う」のもアプリ上でできるようになるため、お客様の利便性向上にもつながります。また、お店側としても、会員バーコードを読み取るだけで顧客情報を閲覧できるようになり、顧客管理の効率化を図ることができます。
アプリ限定クーポンが発行できる
折込チラシや電子チラシに掲載するクーポンのほか、アプリ会員限定でクーポンを発行することができます。限定クーポンは特別感を演出することもでき、来店率・クーポン利用率アップが期待できます。タイムセール等の時間限定のクーポンをプッシュ通知と合わせて有効活用することもできます。
オンラインショップと実店舗のハブになる
アプリは、オンラインショップでの購買データと、実店舗での購買データの両方を取得することができます。これは、お客様にとってもメリットとなります。
●店舗に来店する時・・店頭でアプリを提示するだけでポイントを貯められる（使える）
●オンラインショップを利用する時・・サイトを検索せずアプリからアクセスできる
また、『実店舗で現物を見てからオンラインショップで後日購入する』といったシームレスなショッピング体験を提供することもできるのです。
POSレジとの連携ができる
開発するアプリによっては、POSレジと連携することも可能です。店舗でPOSレジを使用している場合は、アプリと連携することで、「いつ・どの商品が・どんな価格で・いくつ売れたか」を集計することができ、より詳細なデータ分析に役立ちます。
小売業界におすすめのアプリ機能【集客編】
ポイント／スタンプカード機能
アプリでポイントやスタンプを貯めたり使ったりできる機能で、既存顧客の再来店促進に効果的です。ポイント／スタンプをすべて貯めると貰える特典を用意しましょう。
キャッシュレス化が進み、紙やプラスチックカードは管理が面倒と感じるお客様も増えているため、「アプリで貯める・使える」ができるという点は、顧客満足度や利便性の向上につながります。
お気に入り店舗登録機能
お気に入り店舗登録機能とは、自分が住んでいる地域の店舗をお気に入りとして登録できる機能で、複数店舗を持つ場合に活用できる機能です。店舗限定のセール情報配信など、店舗ごとに合わせた販促ができるようになり、その店舗のロイヤルカスタマーを育成することができます。
アプリからいち早く情報をキャッチしていただくことで、店舗利用頻度の向上にも期待できるでしょう。
クーポン機能
アプリをダウンロードする主な目的でもあるクーポンは、特におすすめの機能です。折込チラシにクーポンを貼付する場合、印刷や紙のコストがかかりますが、アプリのクーポン機能は、作成から配信、使用完了までアプリで完結します。顧客データに基づいたセグメント配信も可能で、お誕生月クーポンや20代限定クーポンなどの限定クーポンで、更なる利用率アップも目指せます。
小売りアプリで成果を出すためには、ここに注目！
競合他社のアプリとの差別化
冒頭で解説したように、小売業界のアプリ導入は加速しており、既に様々な小売業アプリが存在します。これから導入をする企業は、競合他社との差別化が重要なポイントとなります。
・自社のターゲットとするお客様はどんな人たちか？
・既存顧客のニーズは何か？
これらを徹底的に分析し、「自社のお客様に求められるアプリ」を作成することが重要です。
小売企業がアプリを導入する際に注意すべきこととは？
ここまでアプリを導入する理由とメリットについて紹介しましたが、ここからは導入時に注意すべき点について解説していきます。
・アプリ導入の目的を明確化する
1つ目は、アプリ導入の目的を明確化することです。
導入目的が明確でないと、期待通りの結果が得づらくなるためです。目的によって必要な機能が異なるため、効果を最大化するためにも目的を特定して最適な機能を持ったアプリを導入しましょう。
・アプリの運用体制を整備する
2つ目は、アプリの運用体制を整備することです。
アプリは導入するだけではなく、外部環境への対応としてのアップデートや顧客ニーズに応じたアップデートが重要になります。常に使ってもらえるアプリを準備できる体制を忘れないようにしましょう。
・アプリからの新規顧客獲得は期待しない
3つ目は、アプリからの新規顧客獲得は期待しないということです。
アプリを導入することで新しく顧客が獲得できると思う方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、アプリをインストールしてくれるのは、会員登録をしてくれた顧客やリピーターになっている顧客が多いため、アプリ導入の目的を新規顧客の獲得に定めることは避けたほうがよいといえるでしょう。
多くのお客様に利用される小売りアプリの活用事例
●イオンのお買い物アプリ
クーポンやスタンプカードのほか、アプリからキャンペーンに参加し、抽選で当たって獲得した特典を、お買い物時に利用できる仕組みとなっています。イオンにまつわる情報がアプリに集約されているのが特徴的です。
（参考：https://www.aeonretail.jp/otoku/aeon_app/）
●カインズアプリ
カインズポイントの管理だけでなく、在庫確認や売場検索機能を搭載し、買いたい商品をアプリから見つけることができます。また、商品の取り寄せ・取り置きもアプリで行うことで来店の手間を省くなど、顧客に寄り添ったアプリとなっています。
（参考：https://www.cainz.com/service/cainz_app.html）
まとめ
消費者の、スマホやアプリ利用率が高まっているからこそ、小売業でも自社アプリを導入することは、売上や顧客満足度の向上に有効的だといえるでしょう。
自社でアプリ開発を行うことも可能ですが、専門的なプログラミング知識が必要だったり、膨大な費用がかかってしまいます。
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